みなさんも、一度は「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉を耳にしたことがあるのではないでしょうか？
こんな方におすすめ
- 言葉は聞いたことがあるけど、詳しく意味を知らない
- アフターコロナでデジタルトランスフォーメーション（DX）がどうして注目されるのかわかならい
- デジタルトランスフォーメーションについて理解したい
MBA流基礎から学べるビジネス用語では、明日から使えるキーワードについて、MBAホルダーが初心者向けにわかりやすく解説します。
ビジネス用語として当たり前に使われることが多くなった「デジタルトランスフォーメーション（DX）」について、勉強していきましょう。
デジタルトランスフォーメーションとは
ここ数年「デジタル・トランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）」というキーワードが注目されています。
英語圏の略称表記にあわせて「DX」と表記され、略して使われていることも多いです。
「DT」ではないので、略称で書くときにはご注意ください。
デジタルトランスフォーメーション（DX）は、ビジネスのやり方を高速に変化させ続けることができるように企業文化や体質を変革することです。
ポイントとしては、デジタルを活用することで、スピード感のある強い組織に変えていく全社的な変革ということです。
「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念です。
テクノロジーの進化とともに定義も様々行われてきましたが、2018年に経済産業省が公開した「DX推進ガイドライン」では、以下のように定義されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
2018年 経済産業省「DX推進ガイドライン」
デジタル化を進めることで、企業は顧客との接点を様々なところに創り出すことができます。
これからは、顧客体験（CX）を高められるかという視点で組織の壁を取りはらい、価値を創造するプロセスを再考しなければいけません。
（出典）総務省 平成30年版 情報通信白書
デジタルトランスフォーメーション（DX）が注目されている理由
デジタル化の先にあるデジタルトランスフォーメーション（DX）
紙の書籍が電子書籍になるといったように、様々な分野でデジタル化が進むことでIT化が進んできました。
しかし、IT単体のビジネスは成熟を迎えてきつつあり、ITビジネスだけでは成長が難しくなってきました。
一方、デジタル化が進んだことで、業界の壁を越えた異業種の参入が容易になりました。
たとえば、UBERはタクシー業界を、NETFLIXがレンタルビデオ業界を、airbnbがホテル業界をいったように、デジタルテクノロジーを活用した「破壊的イノベーションを起こすプレイヤー」が既存業界にどんどん参入してきます。
つまり、これからはデジタルテクノロジーによって、すべての産業構造の転換が起こるのです。
破壊的イノベーションについては、ぜひこちらの記事も読んでいただければと思います。
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このように、デジタル技術を活用することでビジネスモデルを変革し、新たなユーザ価値を生み出すことがデジタルトランスフォーメーション（DX）なのです。
コロナで注目されるデジタルトランスフォーメーション（DX）
コロナショックで、世の中の状況は一変しました。
緊急事態宣言発令による自粛要請により、私達の生活スタイルが変わったことで、デジタル化が一気に進みました。
リモート会議、オンライン飲み会、オンラインでの買い物と、オフラインの行動を制約された私達の生活は一気にデジタルシフトしたのです。
もともとデジタル化の進展は予想されていましたが、今回のコロナ禍をきっかけにその流れは加速しました。
デジタルとリアルがシームレスにつながる「アフターデジタル」の世界にいよいよ突入したのです。
この流れは不可逆的で、自粛が解除されたからといって、生活様式が元通りに戻ることはありません。
なので、私達はこれまでのルールを踏襲した生き残り戦略ではなく、新しいルールに適応した戦略を取らなければ勝ち残れないのです。
このような変化に俊敏に対応できる、企業文化と体質への変革こそが「デジタルトランスフォーメーション（DX）」なのです。
コロナショックで加速するEC購入とOMO（Online Merges with Offline）
これまでも、小売のEC化は年々進んできました。
2018年度のBtoCにおける日本国内のEC市場規模は17兆9,845億円で、毎年約10%ほど堅調に成長を続けてきました。
しかし、BtoCの市場全体に占めるEC化率は、たった6.22％にとどまっています。
（出典）【2019年版】国内EC市場のEC化率｜BtoCとBtoBをプロが徹底解説
アメリカのEC化率は約10％、中国では約15％を超えています。
今回のコロナショックをきっかけに、日本でもオンラインで購入するものの範囲や、ECを活用する年代層が広がったことで、EC化はますます加速することでしょう。
Eコマース分野のサブスクリプションサービスも、今後さらに拡大していくことでしょう。
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また、アフターコロナの世界では、デジタル化で溜まったデータを活用することで、サービスやビジネスプロセス改善を高速で繰り返すことができる企業が勝ち残ります。
オンラインとリアル（オフライン）を区別することなくひとつの仕組みとして動かし、シームレスな体験をつくるOMO（Online Merges with Offline）の動きもますます加速するでしょう。
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アフターコロナで見直されるリアル（オフライン）の価値
ここまで解説してきたように、コロナショックをきっかけにデジタル化は間違いなく進展します。
これまで何の疑いもなく、電車に乗って、オフィスに出社して、飲み会に参加するという生活は、やってみると意外とオンラインで完結できたものも多いのではないでしょうか。
では、すべてのことがデジタル化してしまうかというと決してそうではありません。
今回の自粛期間を経て、リアル（オフライン）でしか得られない価値というものも鮮明になったと思います。
現地に行くことでしか感じられない空気感、同じ食事を食べて同じ空間を共有するという「コト体験」は、絶対にリアルがいいと強烈に感じたはずです。
自粛期間が終わったウィズコロナ、アフターコロナの世界では、「リアルならではの価値」があるものしか生き残れないでしょう。
また、それがデジタルとシームレスにつながる世界というのが当たり前になっていくのです。
さいごに
注目のキーワード「デジタルトランスフォーメーション（DX）」について、理解が深まったでしょうか。
もともと注目のキーワードでしたが、コロナをきっかけにさらに重要度も注目度も高まっています。
興味がでて、もう少し深くデジタルトランスフォーメーションについて勉強したい方は、下記の本を読んで理解を深めましょう。
また、ビジネス用語を手軽に基礎から学習したい方には、動画で簡単に学習できる【グロービス学び放題】がおすすめです。